もう悩まない!スマホ保険(補償サービス)の解説とその選び方
格安SIMに乗り換えると、サポート面がやや薄くスマホ保険(補償サービス)が無いことが挙げられます。
近年ではMVNOが独自で端末補償サービスを展開しているところも多くなってきましたが、若干高かったり条件が合わず、加入を断念するケースもあるようです。
そんな場合は、スマホ保険サービス専門に展開している事業者と契約するのも1つの手です。
というわけで、代表的な保険サービスをご紹介します。
スマホ保険(補償サービス)とは?
簡単に補償サービスの概要についてご紹介します。
スマホ保険とは、保険料として月額料金をいくらか支払うことで、万が一の端末の故障時に修理費用や同等品を購入する金額を補助してくれるサービスです。
スマホの場合は年々画面が大きくなっていることもあり、故障というより画面割れの頻度が多くなってきており、保険の加入者が増えています。
特に、iPhoneを始めとする高価な端末を所持している方に保険加入者が多いようです。
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「手が滑って落として画面が割れた」や「トイレに落とした」、「プールに落とした」といった不慮の事故の時に保険サービスが活躍しています。
月額1000円以下で、1年間で最大10万円分まで補償してくれる保険サービスが基準となっています。
一般的なスマホの故障、画面割れの修理費用の相場は?
街には様々なスマホ修理店があり、それぞれによって修理料金も異なります。
一般的なAndroidスマートフォン修理を依頼した場合にかかる料金の目安としては、以下が相場と言われています。
画面割れ | 10,000円~20,000円 | ||
---|---|---|---|
ボタンの故障 | 5,000円~10,000円 | ||
バッテリー交換 | 4,000円~10,000円 |
画面は大きくなればなるほど高くなります。
特に画面割れは非常に多いので、スマートフォンの保険では特に注目すべきポイントになります。
また、iPhone 13の画面割れの場合は「AppleCare+に入るべきか?iPhone13には必要ないと断言する3つの理由と代替保険サービス」に記載のように30,000~43,000円もかかってしまいます。
iPhone 13 Pro Max | 42,680円 | ||
---|---|---|---|
iPhone 13 Pro | 36,680円 | ||
iPhone 13 | 36,680円 | ||
iPhone 13 mini | 30,080円 |
そのため、1年間に10,000円程度なら保険料としては見合うものと言えるのではないでしょうか。
スマホ保険で確認するべき観点
スマホの保険に加入する際に確認しておくべき観点を解説します。
- 月額料金はいくらか?
- 年間の補償回数は何回か?
- 画面割れに対応しているか?
- 紛失や盗難に対応しているか?
それぞれについて詳しく見ていきましょう。
月額料金はいくらか?
毎月のスマホ料金にプラスして保険料金も支払うことになります。
月額料金が毎月1,000円、スマホの月額料金が2970円の場合、毎月のスマホ料金は3,970円となります。
この場合、保険料として年間で12,000円支払う計算になるので、それに見合う補償があるのかどうかが選ぶ基準となります。
もしも画面が割れた時のことを考えて年1万円程度なら許容できるかがポイントです。
年間の補償回数、補償額は?
スマホ保険は1年更新が基本となっていますが、その間何回補償してくれるのか、についてです。
基本的には年間での補償回数に制限があるもの、または1年間の補償額の合計額かで決められています。
「1年間で何度でも補償サービス受けられるけど、合計額が10万円まで」というスマホ保険が多いです。
そのため基準としては、補償頻度が無制限なら、合計の補償金額がいくらかを基準に加入するスマホ保険を選びましょう。
画面割れに対応しているか?
スマホで最も多い故障は、画面割れだと言われています。
近年スマホ画面が大型化してきているため、画面割れの回数も年々増加しています。
例えば、2016年にドコモから発売されたスマートフォンの画面サイズの平均は約4.99インチであり、一方で2020年にドコモから発売されたスマートフォンの画面サイズは約6.02インチと約1インチも大きくなっています。
そのため、画面割れに対応しかつ画面割れ時の条件の良いスマホ保険を選ぶようにしましょう。
紛失や盗難に対応しているか?
紛失・盗難に対応していないスマホ保険もあります。
これらは故障ではないため必要な方と不要な方で意見が分かれるところですが、iPhoneを始めとする高価なスマホを所持している方は損害も大きくなるため、紛失・盗難に対応しているスマホ保険を選ぶようにしておきましょう。
ほとんどの場合は紛失・盗難に対応しているので、選択肢が狭まるわけではありません。
故障時の自己負担額は?
自己負担額や免責と記載されている項目で最も重要な観点になります。
保険サービスに入っているからと言って全額補償されるわけではなく、その修理代金のうち免責金額分と補償上限額を超えた分は自身が支払う必要があります。
免責については分かりにくいため、車両保険の例で考えてみましょう。
車両保険の免責金額とは、保険会社が保険金を支払う場合に、その損害額に対する補償のうち補償を受けられる方が自己負担する金額のことをいいます。例えば補償対象の事故を起こし20万円の修理費用がかかったケースで5万円の免責金額を設定していた場合には、5万円は契約者が自己負担し、残りの15万円が保険金として支払われます。もし損害額が設定金額を下回る場合には、保険金は支払われません。
つまり、免責金額(自己負担金)に記載の額については修理が発生する度に必要な金額ということになります。
その免責金額を下回る修理代だった場合は、補償が支払われないことにも注意が必要です。
免責金と補償上限額の考え方
補償額が10万円、免責金が3万円だった場合の修理代を考えてみます。
- 免責金(3万円)以下の修理代だった場合は全額自己負担となる。(図中左側)
- 免責金以上だった場合、免責金分は自己負担し、免責金を超えた残りの分は補償金として支払われる。(図中真ん中)
- 免責金以上で残りが補償上限額(10万円)をも超えてしまった場合は、超えた分は自己負担となる。(図中右側)
つまり、補償上限額が大きければ大きいほどよく、自己負担金が小さければ小さいほどよいと考えることができます。
自己負担金が大きい場合は、どんな修理でも自己負担のみで済んでしまう(補償の意味がない)し、補償金額が小さければ結局ほとんどが自己負担になってしまうということです。
スマホが壊れるたびに修理代としては1,000円も極力支払いたくないという場合には、免責金額が0円のサービスを選択しましょう。
スマホ保険(補償サービス)の比較
ここまで確認してきた観点を踏まえてスマホの保険サービスを比較してみましょう。
おすすめは3社5プランになります。
中でもモバイル保険は、自己負担金が無いことやその他条件が最も良く、本サイトからも加入者が多く人気です。
サービス名 | モバイル保険 |
スマホの保険証 |
スマホの保険証 |
クロネコ「スマホもしも保険」![]() ![]() |
クロネコ「スマホもしも保険」![]() ![]() |
料金プラン名 | なし(プラン1つのみ) | スタンダードプラン | ライトプラン | ライトプラン | スタンダードプラン |
月額料金 | 月額700円 | 月額900円 | 月額550円 | 月額200円 | 月額470円 |
申込 | 壊れてなければいつでも可 | 壊れてなければいつでも可 | 壊れてなければいつでも可 | 壊れてなければいつでも可 | 壊れてなければいつでも可 |
補償期間 | 永年 | 永年 | 永年 | 永年 | 永年 |
修理 (故障、外装破損、画面割れ、損壊等) |
最大100,000円 (副端末は25,000円) |
修理金額の70%(30%は自己負担) | 修理金額の70%(30%は自己負担) | 最大50,000円(破損・汚損) (※水漏れや故障は対象外) |
最大100,000円 (破損・汚損・水濡れ・故障・データ復旧) |
紛失 | 最大100,000円 (副端末は25,000円) |
最大100,000円 ※端末価格の50%補償 (副端末は30,000円) |
最大50,000円 ※端末価格の50%補償 |
非対応 | 最大100,000円 ※端末価格の50%補償 |
盗難 | 最大25,000円(副端末は7,500円) ※端末金額が上記以下の場合は その金額を限度に補償 |
最大100,000円 ※端末価格の50%補償 (副端末は30,000円) |
最大50,000円 ※端末価格の50%補償 |
非対応 | 最大100,000円 ※端末価格の50%補償 |
修理不可 | 最大25,000円(副端末は7,500円)の見舞金 ※端末金額が上記以下の場合は その金額を限度に補償 |
最大100,000円の見舞金 ※端末価格の50%補償 (副端末は30,000円) |
最大50,000円の見舞金 ※端末価格の50%補償 |
最大50,000円 (修理不可と判断するための 調査費用を支払い) |
最大100,000円 (修理不可と判断するための 調査費用を支払い) |
対象機種 | 日本国内で販売されたメーカー純正の 無線通信(Wi-Fi、Bluetooth)が可能な端末 →スマホ以外にゲーム機などもOK! |
キャリア問わず全機種(スマホのみ) ※1年前に購入したものでも補償対象 ⇒ゲーム機等もOK |
キャリア問わず全機種(スマホのみ) ※1年前に購入したものでも補償対象 ⇒ゲーム機等もOK |
MVNOのSIMカード・eSIMを 使用している端末 (ahamo、povo、LINEMOも対象) |
MVNOのSIMカード・eSIMを 使用している端末 (ahamo、povo、LINEMOも対象) |
補償台数 | 主端末1台 + 副端末2台 | 主端末1台 + 副端末4台 | 1台 | 1台 | 1台 |
補償回数 | なし ※年間100,000円まで |
なし ※年間100,000円まで |
なし ※年間100,000円まで |
なし ※年間100,000円まで |
なし ※年間200,000円まで |
利用可能店舗 | どこでも (正規店、街の修理店等) |
どこでも (正規店、街の修理店等) |
どこでも (正規店、街の修理店等) |
どこでも(正規店、街の修理店等) または、ヤマトに修理依頼も可能 |
どこでも(正規店、街の修理店等) または、ヤマトに修理依頼も可能 |
免責金額(自己負担金) | なし | 修理費用の30% ※負担上限10,000円 |
修理費用の30% ※負担上限10,000円 |
3,000円 | 3,000円 |
月額料金の支払い | クレジットカード | クレジットカード | クレジットカード | クレジットカード | クレジットカード |
公式サイト |
参考:iPhoneのAppleCare+の場合、損傷時の自己負担金は3,700円、盗難・紛失時は12,900円です。思ったより良くない…。
スマホ保険の月額料金
これらのスマホ保険サービスは、スマホ端末が壊れていなければいつでも加入可能なのが特徴の一つで、スマホの保険証のスタンダードプランが最も高く月額700円です。
最安はクロネコもしも保険のライトプランで月額200円です。
補償サービスなので、加入時にスマホが壊れていないことが加入の条件になります。
次点で月額料金の高いモバイル保険が、壊れたときの自己負担金(免責)が無いのが唯一性のあるのもポイントです。
下記でも解説していますが、自己負担金があるものは、故障時には必ずその金額は支払う必要があるので、保険に入っていようと出費があります。
申込と補償期間、補償回数
スマホが壊れていなければいつでも加入し申し込み可能であり、1年更新で永年加入可能です。
例えばクロネコもしも保険のスタンダードプランの場合は「年間最大200,000円まで補償可」なので、加入から1年の間に何度破損しても補償されますが、1年間の補償金額の合計が20万円までとなります。
その他は年間最大10万円となっています。
補償回数に制限があるわけではなく、1年間の補償できる金額に制限があるのがスマホの保険サービスの特徴です。
修理や紛失・盗難について
画面割れなどの破損等の修理時に補償される金額です。
モバイル保険やクロネコもしも保険の場合は、補償できる最大金額10万円と決まっている(クロネコのライトプランは5万円)ため、もし修理に15万かかる場合は10万円までは補償されます。しかし、残りの5万円は自己負担となります。
逆に修理に3万円しかかからなかった場合は、クロネコの場合は27,000円となります。
この差分の3,000円は自己負担(免責の項目)となってしまいます。
一方で補償金額に最大値のない「スマホの保険証」では、修理に30,000円かかる場合は、70%に相当する21,000円は補償されます。しかし、自己負担金として9,000円を支払う必要があります。
しかし、どれだけ小さい修理代金でも70%は補償されます。
一方、同様にクロネコの場合は、修理金額に問わず自己負担額は一律で3,000円となるので、3000円以下の修理代だと補償がされません。
これらは、修理の度に数千円程度の支払いが発生しますが、モバイル保険は自己負担額が必要ないのがメリットとなることと最も人気の理由の1つだと思います。
おすすめはモバイル保険
結局どれがおすすめなのか?と問われるとモバイル保険です。
月額700円(年間8,400円)とリーズナブルな金額であるにもかかわらず、免責金額(自己負担金)が無く副端末として2台登録できる点です。
主端末としてもっとも高価なスマホ、副端末としてニンテンドースイッチやタブレット等を登録しておけば、1台あたり233円で保険に加入できる計算となり最もお得となります。
副端末は補償額が25,000円と少ないですが、修理に2万円かかったとしても保証金で自己負担が0円になるのは非常に大きいのではないかと思います。